2012年5月31日木曜日

これを読んで笑わない人はいないだろう ・ お気に入り傑作ジョーク(3題)


下の三つのジョークは1年ぐらい前にもこのブログに載せたことがあるのだが、

そのときはタイミングが悪かったのか、期待したほどのアクセスが得られなかった。

満を持して今回再度掲載させていただくことにする。

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漱石の言い訳
 
夏目漱石が東大で講師をしていた頃の話である。
 
ある日の授業で着物の袂に左手を突っ込んだまま講義を聴いている男子学生がいたので漱石が注意した。

 「キミキミ、無作法だから袂から手を出して聴きなさい」
 
それを聞いた別の生徒が言った。「先生、彼は事故で左の腕を失ったのです」

 漱石は苦笑しながら応えた 「そうか、でも僕だって無い知恵を出しているんだから・・・」



●正しいスズメの捕り方

(準備する物) 酒に浸した米ひとにぎり ・ ピーナツ10粒

(やり方)    酒に浸した米を庭にばらまいてピーナツを適当な間隔で並べる
       
しばらく待つと米を食べ酔ったスズメがピーナツを枕にスヤスヤと眠ってしまうので、
そっと掴んでカゴにいれる。



●輪ゴム製造機
 
雑誌の広告に「内職用の輪ゴム製造機が8000円」と出ており、安いと思って注文した。
 
数日して商品の小包が送られてきた。
 
中を開けてみると、入っていたのは自転車の古チューブとハサミ、それに説明書だけだった。
 
説明書にはこう書いてあった。
 
「チューブをハサミで1ミリの太さに切ってください」

2012年5月30日水曜日

いったいどうしたのだろうか? ・ パナソニックとソニーが揃って大幅人員削減



 かつては世界に名を馳せたわが国を代表するこれら二つの企業が今のように業績が落ち込むとはいったい誰が予想しただろうか。


 先ごろ発表された巨大赤字額といえ、今回の大量人員削減数といえ、まるで目を覆いたくなるような惨状だが、いったい両社に何が起こってしまったのだろうか。


 その多くの原因は新興国、特にサムスンを筆頭とする韓国IT企業の台頭にある。


  はたして今後日本は再び王座を奪い返すことができるのだろうか。


  だが先日アップルの関係者がテレビのインタビューで話してた。


  「パナソニック・ソニーをはじめ、今の日本のIT企業には魅力的な商品がまったくない」と、

 これを聞く限り、これから先も両社の道は険しい。

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パナソニック、本社人員半減 次期社長が実施へ 
3000〜4000人、配転や希望退職 
 
 パナソニックは2012年度中をメドに、本社の従業員約7000人を半減する方向で調整に入った。配置転換や希望退職を募り、3000〜4000人を削減する。

 テレビ、半導体事業や三洋電機のリストラに続き、手つかずだった本社のスリム化にも踏み切り、意思決定を速める。一連の事業構造改革に区切りをつけ、成長分野の環境へ経営の軸足を移す。

 パナソニックが本社の人員を大幅に削減するのは初めて。

2012/5/29  
日本経済新聞

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ソニー、1万人削減 国内外で年内にも 
 
 ソニーは年内にも従業員約1万人を削減する。
 
 グループ全体の約6%に相当する。化学事業や中小型液晶事業の再編などに伴う5000人程度の人員減に加え、国内外で約5000人を削減する見込みだ。

 同社は主力のテレビ事業の不振で2012年3月期まで4期連続の最終赤字が続いている。

 人員削減で経営効率化を進めるとともに、携帯端末など成長事業へのシフトを急ぐ。業績不振にあえぐ電機大手が経営再建に向けた動きを加速して…

2012/4/9
日本経済新聞

2012年5月29日火曜日

「モテ格差」というのもある ・ 「格差」のいろいろ


 格差と言うと、一般的には物質的意味での経済的な格差を差して言うことが多いようである。


  だが格差と言ってもそれに限ったことではなく、世の中には実に様々な格差が存在している。


 それについてここですべてを挙げることは、数が多すぎて困難である。


  したがって本日は今の社会で比較的よく話題になっている主要な格差についてのみ、その実態や弊害などを眺めてみることにしよう。











・経済格差












貧富の差。具体的には、所得格差、賃金格差、資産格差を指す。





豊かなものと貧しいものの格差。










或いは、富める国と貧しい国との格差。











「格差」ということばが象徴するように、経済的「階層」差を文化的な











階級差へと読み替える視線が強く存在する。











いまこの格差で特に問題になっている点は、これが一代で終わらず、次世代へ










世襲されるということである。


・情報格差
情報格差とは、対象間における放送通信情報量に差があること。

また、情報技術 (IT) を使いこなせる者と使いこなせない者の間に格差が生じていることを指す。

特に情報技術を使えていない、あるいは取り入れられる情報量が少ない人々の事を情報弱者とも呼ばれる。

尚、辞書や文献などにより定義に若干の差異があるが、実際の用例ではデジタル・ディバイドと同義で

使われる場合や、企業と消費者の情報量の差(情報の非対称性)として使われたりする。


・地域格差

地域間(都市部農村部との間とか中央と地方との間など)における所得や











インフラなどの格差のことこと。





特に都市部と農村部との格差を指す場合が多く、格差の拡大が過疎化高齢化










要因ともなっている。


・世代間格差

世代間格差とは、一生の間に政府や自治体から受ける年金社会福祉をはじめとするサービスと

借金などによる負担の差が世代によって異なる事から生じる格差である。

負担の差を世代ごとに計算して、損得を明らかにする手法は世代会計と呼ばれ、

アメリカの財政学者ローレンス・コトリコフらが提唱した。

極端な少子高齢化社会である日本において

懸念される問題の一つである。


・希望格差
  
  


職業・家庭・教育、そのすべてが不安定化しているリスク社会日本。












勝ち組」と「負け組」の格差が、いやおうなく拡大するなかで、












「努力は報われない」と感じた人々から「希望」が消滅していく。







  



 将来に希望がもてる人と、将来に絶望している人の分裂、







   



これが「希望格差社会」である。


・モテ格差

モテないというカテゴリーにいる人、いわゆる『非モテ』からすれば、

まったく別世界の話のようにも思えるだろうが、何人もの相手と交際してきた人たち、いわゆる『リア充』がいることは事実だ。

その世界では、「元カレ」「元カノ」などという言葉を当たり前のように使い、

「現(いま)カレ」「現(いま)カノ」がいることも珍しくない。『モテ格差』は

確実に広がっている。

そんな『モテ格差』に関するショッキングなランキングが、先日発表された。

「付き合う相手の許せる元カノ人数」アンケート(ランキングサイト

gooランキング」集計期間:2010122日〜23日)だ。

それには、女の子の許容できる元カノの人数が、ランキング形式で発表されていた。

順位の上から、1位「5人」、2位「3人」、3位はなんと「何人でも許せる」となっている。

以下、4位「2人」、5位「10人」、6位「4人」、7位「6人」8位「1人」と続いていく。

ここまで読んで勘のいい人はお気づきだろうが、8位までの時点で、『付き合った人数0人』は、

まだランキングに登場していないのだ。

『非モテ』は『モテ格差』のどのあたりにいるのだろうか。

ブログ 「非モテタイムズ」


2012年5月28日月曜日

海外メディアも橋下大阪市長に注目 ・ 米紙ワシントンポストに掲載された長文記事



「敵がバトルゲームのように出てくる」橋下氏、米紙記事の指摘に“反論”
2012.5.24 22:52 
 
 米紙ワシントン・ポストが取り上げた橋下徹大阪市長。「日本の不満を背景に人気が高まっている」と分析した(写真は電子版)

 橋下徹大阪市長は24日の定例会見で、米紙ワシントン・ポストが23日付の1面で「敵を作り、論戦して有名になった」などと橋下氏の分析記事を掲載したことについて、「市長の仕事を取材してもらっているのは大変うれしい。

 批判してもらうところは批判してもらいたい」と述べる一方、「僕は敵を作りたくないが、向こうからバトルゲームみたいに次々と敵が出てくる」と“反論”した。
 
 記事では、橋下市長を「うんざりした(日本)社会の産物」「民衆扇動家」と形容。高い支持率や大阪維新の会の活動のほか、市職員への入れ墨調査についても取り上げている。
 
 橋下市長は、記事で挙げられた「敵を作る」手法は自ら意図していないとの見解を示す一方、「民主的な国には多様な価値観がある。

 敵が出ないということは、政治をやっていないことになる」とも主張。自身への支持については「既成政党への不信(の裏返し)だろう」と分析した。

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橋下市長は民衆扇動家。日本社会の不満を背景に強力な指導力を発揮している

 米紙ワシントン・ポストは23日、1面で大阪の橋下徹市長に焦点を当てた長文の記事を 
掲載した。 

 見出しは、「炎のような市長(の活躍の裏に)日本社会の不満」−。 

 記事は冒頭、橋下氏を「うんざりした(日本)社会の産物」「民衆扇動家」と形容。 

 その上で、日本の「眠ったような現状を完全に変貌させたい人物だ」と紹介している。  

橋下氏の政治スタイルについて 

  「(米国の草の根政治運動)ティー・パーティー(茶会)のように『小さな政府』を志向する」と述べ、その強力な指導力から「(ファシズムに引っかけ)『ハシズム』と呼ぶ人もいる」としている。 

 また、「野田佳彦首相並み」に有名だとして、支持率が首相の3倍に上ると指摘。 

 橋下氏の鋭い舌鋒(ぜつぽう)の矛先が増税や震災復興、エネルギー政策などで十分な指導力を発揮できない国家に向けられているとして、「このままでは日本は3年から5年で沈む」との発言も紹介している。 

 弁護士出身で、テレビの法律番組に出演して有名になったことにも触れる一方、橋下氏を有名にさせたのは「敵を作り、議論で戦う」ゆえであるとし、最近、入れ墨の大阪市職員を問題視するなどの行動に言及している。 

 記事は民主党と自民党が現在、国民から十分な支持を得ていない現状に触れ、橋下氏が率いる地域政党「大阪維新の会」が既存政党の「脅威になる」と期待する支持者の話も紹介している。 

 さらに、大阪維新の会が3月下旬、次期衆院選を見据えた候補者養成機関になっている「維新政治塾」を開講したことも取り上げ、橋下氏が大阪地域だけでなく、首相公選制や憲法改正など、国家の理想的なあり方も考えていると指摘している。 

 政治塾で人材を養成しても「(選挙では)20−30人を擁立できるだけだろう」と冷静に分析する政治アナリストの言葉を取り上げる一方で、「受講者はやる気満々だ。

 受講する以前から、政治家として必要な要素を持ち合わせている人々もいる」との側近の言葉を最後に紹介、一貫して橋下氏を“応援”する好意的な論調となっている。 

■Washington Post http://www.washingtonpost.com/ 

2012/5/27
ライブドアブログ「U−1速報」より

2012年5月27日日曜日

やめててほしい!「自分にご褒美」という変な言葉 ・ ”スイーツ脳”な女たちの奇妙な表現


 この頃女性たちが発する「自分にご褒美」という表現をよく耳にする。


 こうした変わった言葉を使う女性を称して「スイーツ脳な女」と言うらしい。

 
 スイーツはよく聞くが「スイーツ脳」というのは知らない。


 早速ネットで調べてみる。


スイーツ脳とは

スイーツ脳とはメディアに乗せられた自覚のない
気取った女性を指すインターネットスラングで、
そのような女性がデザートのことをスイーツと
呼ぶことに由来しています。

マスメディア(主に女性誌)の女性向けの特集に
ならうことがおしゃれであると考え、特集を鵜呑みに
して気取っている女性を揶揄する言葉です

Yahoo知恵袋」より

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 インターネット上では、「自分にご褒美」と発言する女性はスイーツ脳な女性が多いと思われている。

 それゆえ女性芸能人たちの「自分にご褒美」発言に対し、視聴者達も「自分へのご褒美(笑)」「スイーツ(笑)」や「典型的スイーツ(笑)」、「テラスイーツ(笑)」、「頑張った自分へのご褒美(笑)」などとインターネット掲示板に書き込みをしている。

 そもそも「自分にご褒美」を自分のサイフで支払うのならいのだが、「自分にご褒美」を男性のサイフから出してもらおうとする女性も多く、そういう点も男性達からスイーツ脳な女性が嫌われている要因の一つとなっている。

 あなたの近くにも「自分にご褒美」と言っている女性がいる

 「Rochet News24」参照

2012年5月26日土曜日

ネット時代の今だからこそ「読書」に価値がある ・ 「ネットと読書」のシナジー効果



 世を挙げてネット全盛時代の今日、はたしてネット利用は読書にどういう影響を与えているのだろうか? 

 この疑問に対して、一般的には情報源としての読書は、その多くの座をネットに奪われている、と考えるのが自然であろう。

 こうした視点に立てば、ネット普及前と比べて読書量は減っていると考えるのが普通である。

 ある調査によると60%をまわる大多数の人々が、インターネットの利用が増大するにしたがって、読書量は減少すると答えている。

 情報を受け入れる側のキャパシティを考えれば、人情としてほとんどの人がこの考えに同意できるのに違いない。

 だが本当のそうなのであろうか ?

 毎日新聞この問題について大がかりな調査を実施したところ、意外にも従来の大方の考えに反する結果が出たのである。

 その調査によれば、ある一定時間数までのインターネット利用は読書量を減らすことがあるが、それから先は利用時間が増えるにしたがって、読書量はむしろ増えていくという調査データを示しているのである。

 ここでは、その理由については述べてないが、察するところ、ネットと読書の相関関係による知識欲のシナジー効果(相乗効果)によるものではないだろうか。

 つまりネット利用、読書ともその量が多くなるほど、物事に対する知的関心度が高くなり、また疑問点も多くなって、それを解決するためにネット利用量、読書量とも次第に増えていくのである。

 もう少し具体的に言うとネット上の疑問を読書で解決し、読書上の疑問をネットで解決しようとする相関関係から双方とも量が増えていくのである。

 だとすると、インターネット利用時間の多い人ほど、それに比例して読書量(時間)も多いということが納得できる

 なるほど!理屈を考えてみれば、こうした考え当然と思えてくるのである。

 ネット利用と読書の関係。皆さんはどうお考えでしょうか。

2012年5月25日金曜日

再稼動が危ぶまれているわが国の「原発」だが、代替エネルギー「地熱発電」ではなぜ世界に大きく遅れをとっているのか?

 
 わが国は世界に知れた天然資源に乏しい国である。だが例外がある。

 それは地震国ならでの「地熱」である。活発な火山帯に属し強度の地震が多発する日本はアメリカ、インドネシアに次いで世界第3位の地熱源を保有する地熱大国なのだ。

 ところが、実際の地熱発電量を設備容量で見ると、日本は現在世界で第8位に甘んじており、こと地熱発電量では人口が僅か30万余のアイスランドにさえも遅れをとっている状態なのだ

 しかも、地熱のタービン技術に関しては、富士電機、三菱重工、東芝などの日本メーカーが、世界市場を席巻しているにもかかわらずだ。
 
 なぜ、これほどの資源に恵まれ、世界最先端の技術も有していながら、これまで日本で地熱発電は進まなかったのか。

 長年、地熱開発研究に携わってきた弘前大学北日本新エネルギー研究所の村岡洋文教授によると、日本で地熱発電が遅れた理由は明らかに国の政策が影響しているという。

 その背景として、景気後退による財政難と同時に、政府による原発推進政策があったとの見方を示す。

 また、日本の地熱源の多くが、開発が禁じられている国立・国定公園内に集中していることも、地熱開発の大きな足かせとなった。

 これらの問題に加えて地熱発電に対して慎重な姿勢を見せる温泉組合も大きなハードルになっているという。

 だが実際には地熱発電の温泉への影響はほとんど皆無と言ってよく、今後、温泉組合側にも利点のある温泉発電の普及などを通して、この問題も次第に解決されていくとの見通しを示す。
 
 世界有数の地熱大国である日本で地熱開発が進めば、太陽光や風力のように天候に左右される他の自然エネルギーと異なり、24時間安定的に供給が可能な自前のエネルギー源を持つことができる。

  村岡氏は日本がその潜在力をフルに活かせば、地熱発電は原発に代わる電源となり得ると言う。

 最後に整理してみると、地熱発電開発が遅れて原因は大きく次の三つになる。

景気後退による財政難と同時に、政府による原発推進政策」優先があった
日本の地熱源の多くが、開発が禁じられている国立・国定公園内に集中している
地熱発電に対して慎重な姿勢を見せる温泉組合も高いハードルになっていた

  インターネット「村岡洋文原発大国から地熱大国へ」参照

2012年5月24日木曜日

日本人の国際結婚 ・ 男女でこうも違う相手国ランキング



  かねがね日本人男性は女性に比べて外国人、とくに欧米人にはモテないと思っていた。

 そう思い始めたのは、若い頃NYのホテルへ職場留学したとき、「商社マン」という比較的高いステータスにあり、

日本国内だと大いにチヤホヤされがちなのに、現地のアメリカ女性に全然モテていなかった「友人たち」を目の当たりにしたからだ。

 彼らとはアップタウンの同じアパートに住んでいたのだが、普段の会話では、アメリカ女性とデートの話題など皆無であった。

 友人は4名いて全員が日本の大手商社の現地駐在員であり、いわばエリートなのである。

 彼らはみな血気盛んな20代後半〜30代前半の独身であった。しかし日常生活から観察する限りモテている気配はまったくなく、今流の言えばまさに「非モテ」という状態であったのだ。

 だが、そのときの短期間の観察だけで ”日本人男性は欧米女性にもてない” と断定するのは早計で、また乱暴なことでもある。

 つまりはっきりとそれを証明するためのデータなどは何もないからだ。

 しかし、今回ネットでそれをはっきり証明するようなデータにお目にかかることができた。

 下のデータを見る限り、国際結婚における日本男性の相手が圧倒的に上位をアジア人が占めるのに対し、女性の方はと言うと、2位と4位の上位に米英2国が食い込んでいるではないか。なんというこの男女の差であろうか。

 日本男性はこの事実を深く認識して一大奮起をはからなければいけない。

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夫が日本人の、配偶者女性の国籍ランキング


1 中国(11,926)
2 フィリピン(9,217)
3 韓国・北朝鮮(5,606)
4 タイ(1,475)
5 ブラジル(288)
6 アメリカ(193)
7 ペルー(138)
8 イギリス(67)
9 その他(2,897)




妻が日本人の、配偶者男性の国籍ランキング


1 韓国・北朝鮮(2,209)
2 アメリカ(1,485)
3 中国(1,016)
4 イギリス(372)
5 ブラジル(341)
6 フィリピン(162)
7 ペルー(127)
8 タイ(68)
8 その他(2,685)




(上記データ作成者の解説)

 以上の国際結婚のランキングを見ると、夫が日本人の場合の配偶者女性の国籍と、妻が日本人の場合の配偶者男性の国籍とでは、国籍ランキングに大きな違いがあることがわかります。

 妻が日本人の場合では、アメリカやイギリスといった先進国がランキングの上位に入っているのに対し、夫が日本人の場合、上位に入っているのは、日本よりも経済的に恵まれない国ばかりです。

 このことからも、多くの外国人女性が経済的な豊かさを求めて日本人男性との国際結婚をしていることがわかります。

 また、日本人の男性、特に農村部の男性や中高年の男性は日本人女性と結婚することが難しくなってきており、そうした男性は外国人女性との結婚を選択しています。

 そうした外国人女性や日本人男性を、国際結婚の仲介業者は利用し、そこでさまざまなトラブルが発生しているのです。


インターネット 2009/05/14「国際結婚 ランキング 」より


2012年5月23日水曜日

海外旅行必須知識(その2)日本と異なる外国の交通事情 ・ 日本人が海外で起こす交通事故とは?



「学生仲間を乗せてドライブ中、開放的な一本道が続く道路でついついスピードを出してしまい、突然車のコントロールを失って横転。後部座席の2人が死亡」

 海外、特に欧米の先進国の道路は日本よりも道幅が広く交通量が少ない場合が多いせいか、スピードを出し過ぎる傾向があり、その結果、事故に遭遇するケースが従来から後を絶ちません。 

 一方、いわゆる発展途上国のうち、特に経済発展のめざましい国々では、自動車やオートバイが急増する一方、交通関係法令や交通インフラ等の整備が追いついていないことに加え、

ドライバーへの交通安全教育の遅れから、歩行者の安全に対する配慮が十分とは言えない車優先社会となっている場合があり、日本人観光客等が巻き込まれる事故が度々報告されています。 

(ケース1)
 卒業旅行で途上国を訪れたAさん。車やバイクがひしめき合う大通りを渡ろうとしたが、近くに信号機や横断歩道は見あたらない。

 途切れることのない車の流れをAさんがしばらく眺めていると、現地の女学生が車の間を縫うようにして平然と横断していく。

 自分にも出来そうだと自信を持ったAさんが車道に一歩を踏み出した瞬間、車の陰から突然現れたオートバイと衝突。幸い、スピードが出ていなかったため両者ともに軽傷ですんだが、

その後のAさんは、旅行の大半を現地の警察や保険会社との連絡、病院での治療に費やした。

 このような場合には、近くへの移動であってもタクシーを利用するなどより安全な方法をお勧めします。そして、時には横断することを断念する勇気も必要です。 


(ケース2)
 『大学の休みを利用し、バックパック一つを背負って途上国へきたBさんは、短期間で効率よく観光しようとオートバイをレンタルすることにした。

 ところが、どの店のオートバイにもミラーはなくウィンカーが故障している上、ヘルメットは貸してもらえない。

 Bさんは一瞬ためらったものの、これからタクシーの値段交渉をしたり、バス停を探すのも面倒になり、結局、オートバイを借りて市内観光を開始。騒然とする道路を、Bさんは車やオートバイの間を縫って走行していたが、

突然飛び出してきた歩行者を避けようとして路肩の電柱に激突。全治一ヶ月の重傷で入院することになった。

 短期間で効率よくと思って借りたオートバイだったが、長期の入院に高額な治療費を要し、時間もお金も無駄になってしまった。』

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 歩行者が道路を自由に横切ったり、少々の接触事故は当たり前という環境においては、慣れない旅行者が運転することは非常に危険です。 

 海外邦人援護統計によると、2006年に日本人が海外で交通事故に遭い亡くなったケースは43人に上ります。どんなに日本での運転歴が長くても、海外では初心者であるということを忘れずに、より謙虚に、より慎重に。 

外務省観光局