ガンもそうだが、このところの新薬の出現により、難病に対する治療で劇的な効果が現れているケースが多いようだが、
認知症に関してもそうした話はチラホラ聞いていて、過去に比べると患者は減ってきているのではないかと思っていた。
だが今回の新聞報道によれば、そうした傾向にはなく、今でも増加を続けており、
しかもここへ来て患者数が一気に３００万人まで急増したとは驚きだ。
さらにこの１０年間だけで患者数が倍になったと聞けば、驚きはさらに大きくなる。
６５歳以上の高齢者が人口に２５％を越えるという超高齢化社会を迎えたわが国で、これだけの数の認知症患者がいるということは、何にも増して大きな問題なのではないのだろうか。
新たな対策が急務である。
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新薬の効果で減っているとばかり思っていた認知症が急増とは
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認知症高齢者は現時点で３００万人を超え、２００２年の１４９万人から、この１０年間で倍増していることが、厚生労働省の推計で明らかになった。
６５歳以上人口の１０人に１人にあたり、従来の予測を大幅に上回る急増ぶり。厚労省は来年度から新たな認知症対策を始めるが、体制整備が急がれる。
調査は、０２年段階の推計以来。今回は、１０年時点での介護保険の要介護認定のデータから、日常生活で何らかの支援が必要な認知症高齢者数を推計した。
１０年時点では、その数は２８０万人（６５歳以上人口に占める割合＝９・５％）。１２年段階では、３０５万人に達しているとみられる。
将来推計では、１５年は３４５万人（同１０・２％）、２５年は４７０万人（同１２・８％）と見込んでいる。前回は、１０年は２０８万人（同７・２％）、２５年は３２３万人（同９・３％）だった。
前回の推計を大幅に上回った背景には、急速な高齢化に加え、認知症の啓発が進み、受診者が増えたことが大きいと見られる。社会の関心の高まりを受け、診断する医師も増えた。
（2012年8月24日 読売新聞）
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